満州の間島地域には、1920年頃には朝鮮人50万人程度が集住しており、朝鮮国内の独立運動に刺激された農民や労働者が新たに決起したことで、間島地域では多数の抗日武装組織が結成された。これら抗日武装組織は、しばしば越境し、朝鮮北部の町を襲撃した。しかし、それは民間人や非武装施設への略奪・襲撃であり、大日本帝国軍や朝鮮総督府と直接に武力衝突を行うものではなく、野盗と同様の犯罪者武装集団で、総称して匪賊とか馬賊と呼ばれた。
1920年、中国人馬賊が琿春の日本領事館を襲撃する琿春事件が起き、これに伴って日本は、間島一帯に数万の大部隊を送り込み、大規模な鎮圧作戦を行った。これにより各武装集団は大打撃を受け中露国境に逃走し、統合し「大韓独立軍団」と称した。しかし、ロシア国内の赤軍と白軍の内戦に巻き込まれ、赤軍の武装解除の命令に抵抗し壊滅した。
1932年に満州事変が勃発すると、中国共産党の下、中国人による反満州国運動と結びつき抗日闘争が盛り上がった。しかしどれも数百名程度の小規模グループで、しばらくすると生活に困窮して、共産主義者と民族主義者の争いなど内部抗争に走り、結局は農業に戻る者が続出した。
しかしその中の一部は朝鮮人民革命軍（抗日パルチザン）と称し満州で抗日運動、反満州国運動をおこなった。しかしこれは大韓民国臨時政府の指導下にはなく、中国共産党満州省委員会の中国人の指揮下にあった。この革命軍は、後に北朝鮮建国の核になった。
また、それとは別に、大韓民国臨時政府は、光復軍宣言文を発表し、他の馬賊、匪賊とは異なり、「韓中二国の独立を回復し、日本帝国主義を打倒することを目的にする」とその主旨を明らかにした。しかしながら、中国政府の蒋介石指揮下の4個支隊300人ほどの小勢力だった。
1941年、真珠湾攻撃が起きてアメリカが参戦すると、中国は対日宣戦布告を行い、連合軍となりたかった大韓民国臨時政府も対日宣戦布告をしたが、これは日本政府に布告文書は通達されておらず、実効性は無かった。光復軍は、韓国飛行隊の設立なども構想していたが現実性に乏しく、盛んに招募も行ったが、はかばかしくはなく、日本の敗戦の直前でも2000人ほどだった。結局、光復軍は戦闘の実績がほとんどなく、インド・ビルマに13名の工作隊を派遣し、朝鮮系日本兵の投降を呼びかけてイギリス軍に協力したことが、数少ない実績だった。
中国内部は、国民党と共産党の勢力が常に争い、朝鮮人部隊も国家主義者と共産主義者が混在し、終始争い、国共内戦の対立構造で不和が目立った。結局は、大韓民国臨時政府は正式な政府と認められず、同じく光復軍も正式な朝鮮の軍隊として認められることはなく、連合国軍の一員には最後までなれなかった。
これに対して、日本統治下の朝鮮では、1940年頃には日本との同化が進み、国内の映画館などで、日本軍の勝利が放映されると、朝鮮系日本人からは大きな声援が起きる程だった。また当初は内地と異なり徴兵ではなく志願制をとっていた。1940年の志願倍率は27.6倍の高倍率で85000人ほどの志願があった。当時は、朝鮮人による日本軍入隊のための血書提出が流行しており、後に韓国大統領となる朴正煕も血書を提出し満洲新聞に掲載されている。1944年に朝鮮半島でも徴兵が行われたが、訓練中に終戦を迎え、実戦に参加することはなかった。
日本政府は、朝鮮半島で徴兵を行わなかった理由として、抗日勢力が内部に入り込むことを懸念したのと同時に、朝鮮人の民族性についても懸念しており「飲食物に対しては特に関心深く分配の分量、副食物等に対し淡白ならず且野外演習等に際し野卑なる行動を暴露することあり。」と記している。しかし、日本軍の将校を養成する陸軍士官学校や陸軍幼年学校も朝鮮人へ門戸を開放しており、また、 満州国軍の朝鮮人軍人も陸軍士官学校に派遣留学されることがあり、朴正煕韓国大統領は満州国軍の士官任官後、同校で教育を受け卒業している。また華北では八路軍と戦い、陸軍中将にまでなった洪思翊も陸軍士官学校出身だった。
日本の敗戦後、韓国軍の主力となったのは、光復軍などの独立軍ではなく、旧日本軍出身韓国人であり、第18代までの韓国陸軍参謀総長は全て旧軍出身者で占められていた。しかし、21世紀になると、日本軍の将官、高級将校を務めたものの多くは、親日反民族行為者と認定され、北朝鮮では旧軍の将校以上の地位にあった者は対敵協力者としてほとんどが粛清された。